私の仮想通貨(暗号通貨)投資法

私の仮想通貨(暗号通貨)の投資法は、ビットコインの現物長期投資です。
現物長期投資ということで、FXと違いこれといった優秀な有料情報やサービスは利用していませんが、ビットコインの現物長期投資を選んだのにはそれなりの理由があります。

ですので、こちらの記事では、なぜ仮想通貨(暗号通貨)投資で私がビットコインの現物長期投資という方法を選んだのかということを紹介します。

尚、ちょっと脱線しますが、資産の保全先として最初からビットコインという訳ではなく、宝石やゴールドなんかも一時期資産の保全先にならないか検討していました。

結局、宝石やゴールドは選びませんでしたが、その理由を「宝石やゴールドを選ばなかった理由」の記事で記載していますので、興味がございましたらご覧ください。

 

では本題の方に進みます。

ビットコインの現物長期投資を選んだ理由

ビットコインの現物長期投資を選んだ理由はいくつかありますが、そもそもの始まりは、日銀の異次元緩和による円資産の減価というリスクを回避するためで、当時現金ばかりで保有していた資金の逃避先を探すことが目的でした。

その資産の保全先を探し情報を集めている時に出会ったのがビットコインでした。
そしてビットコインを調べていくと、ビットコインは発行枚数の上限が2100枚と決まっていて資産の保全先として将来有望なのではないかと考えるようになりました。

なぜなら先進各国の政府と中央銀行はリーマンショックの後遺症に苦しみ、政府債務が膨らみ、中央銀行は膨大な量の量的緩和を行い、政府債務を買いまくるという同じ状況に陥っていたからです。

この状況を目の当たりにし、お金なんて政府、中央銀行がいくらでも発行できるものであり、無限に発行できるお金に価値はないという価値観が自分の中に植え付けられました。

 

このお金を「無から有」で「価値の裏付けなく」、「無限に発行できる」というキーワードが、その後の私の仮想通貨(暗号通貨)選びの基準となっていきます。

ビットコインを選んだ理由

上記の「無から有」で「価値の裏付けなく」「無限に発行できる」というキーワードを元に、法定通貨である円、ビットコイン、そしてビットコインの欠点を補ったと言われるPoSコインについての私の見解を簡単に表でまとめてみました。

私の考えはビットコインの採用しているPoW、Proof of  Workの仕組みが価値の保存機能を持っており、新規コイン採掘時に膨大な電気代と膨大な計算量という大きなコストをかけることにより、そのコストによって新たに生み出されたコインが、そのコストを引き継ぐことで価値の保存機能を持つという考えです。

ですので、PoS、Proof of stakeを採用しているコインは、膨大なコストがかからない代わりに価値の裏付けであるPoWの仕組みを持っていないので、価値の裏付けはみんなが使うから価値があるというネットワーク効果しかないと考えています。

法定通貨 円 ビットコイン(PoW) PoSコイン
発行コスト ほぼ無し 膨大な計算量と電気代 安い
価値の裏付け 国の信用力

皆が使うというネットワーク効果

採掘時にかかるコストと希少性

皆が使うというネットワーク効果

皆が使うというネットワーク効果
発行上限枚数 無限 2100万枚 有り

発行コスト

まず、発行する際のコストですが、法定通貨である円は、発行するといっても既にデジタルデータの数字をいじっているだけですので、発行するのにコストはかかっていません。
ちなみに一万円札を発行するのにかかるコストは1枚およそ10円~20円程です。

それに対してビットコインは新規コイン発行するにあたり、新規コインを獲得する競争を世界中のコンピューターを使って争わせていますので、新規コインの発行に膨大な計算量と電気代がかかっています。

PoSコインはこのビットコインの膨大な計算量と電気代がかかる仕組みを改善するということで生まれたので、膨大な計算も電気も必要としないため、発行コストは安いです。

価値の裏付け

次に価値の裏付けですが、法定通貨である円の価値の裏付けは国の信用力です。この中身は結局国民の返済能力ですが、政府債務の膨張、少子高齢化による高齢化と人口減少等を考えた場合、本当にこの膨大な政府債務を返せるだけの返済能力があるかどうかは疑問です。

ビットコインの価値の裏付けは、採掘時にかかる膨大なコストと希少性だと考えています。
採掘時にかかる大きなコストと引き換えに新規コインが生み出されることにより、採掘にかかったコストを新規コインが価値として引き継ぎます。

PoSコインの価値の裏付けは、皆が使うというネットワーク効果しか思いつきませんが、これは詐欺コインでも皆が使いだしたら価値があるのかという疑問が残り、やはりこれ単体では価値の裏付けとしては弱いです。

発行上限枚数

そして一番大切だと思っている発行上限枚数です。

法定通貨である円は無限に発行できますので、上限はないです。(インフレ通貨)

一方、ビットコインの発行枚数は2100万枚と決まっています。(デフレ通貨)
これ世界の人口が70億人だとすると、一人頭0.003枚となります。希少性が高いですね。

PoSコインも各コインで発行上限枚数が設定されていますが、発行上限枚数はビットコインに比べるとかなり多いです。

資産を保全するためにはデフレ通貨を選ぶことが大切

資産を保全するためには、資産価値を落とさないことが重要です。

いくらでも増やせるインフレ通貨は基本、時間の経過と共に価値が薄まります。

発行上限が決まっているデフレ通貨は基本、時間の経過と共に価値が高まります。

ですので、資産保全する際は時間の経過と共に価値が高まる傾向にあるデフレ通貨を選ぶことが大切です。

ビットコインは開発力も技術力もNO.1

さらにビットコインは仮想通貨(暗号通貨)の王様であり、開発者や技術者が世界中で400人以上もいます。

2000種類以上あるともいわれる仮想通貨(暗号通貨)ですが、仮想通貨(暗号通貨)はまだまだ黎明期なので、開発力と技術力が勝負を左右するはずです。

ですので、コインとして実態があっても、開発者がいなかったり、開発がずっと進んでいないようなゾンビコインは今後淘汰されます。

ビットコインを資産の保全先に選んだ理由まとめ

ビットコインを資産の保全先に選んだ理由
  1. 無から有ではなく、新規コインの発行に膨大なコストがかかっている
  2. PoWの採用により、計算量と電気代という膨大なコストがかかっているが、これが価値の裏付け、価値の保存機能という役割を果たしている
  3. 発行上限が決まっていることで希少性が保たれている
  4. 発行上限が決まっていることで、デフレ通貨の性質を持ち、時間の経過と共に価値が高まる傾向がある
  5. コインの開発力、技術力という一番大切なところでNO.1である

 

これらを踏まえ検討した結果、資産を保全するなら、やはりビットコインが最適ではないかということで、私はビットコインを選びました。

 

現物長期投資を選んだ理由

今度は現物長期投資を選んだ理由について記載したいと思います。

現物長期投資選んだ理由
  1. そもそも資産を増やすという考えよりは、資産の価値を守るという考えが根本だったため
  2. 仮想通貨(暗号通貨)市場は、まだまだ未成熟でこれからどんどん成長する分野であると予想したので、レバレッジをかけずに現物取引でも十分な利益を狙えると考えたから
  3. 株やFXと違い、ビットコイン等の仮想通貨(暗号通貨)が決済手段として認められれば、利益確定をせずに決済手段として利用できると考え、それにより税金の支払いを回避できると考えたため
  4. FXを選んでしまうと、必ずどこかで利益確定が必要となってくるので、利益確定による税金の支払いが発生すると考えたため
  5. 仮想通貨のFXの場合には、買いでも売りでも日単位でのスワップポイントを払わなければならないため、長期運用には向かないため

 

上記ような理由から、ビットコインの投資には現物長期投資が一番いいのではという結論に至り、私は現物長期投資を選びました。

国税庁からの税金の厳しい取り扱いにより一部思惑が外れるも、やはり現物長期投資が最強

2017年9月初旬に国税庁から仮想通貨(暗号通貨)取引で得た利益に対して厳しい税金の取り扱いが発表されました。

それは、ビットコインでの買い物にも課税するというもの。

ビットコインでの買い物にも課税

ビットコイン買い物でも利益扱い

国税庁から発表となったタックスアンサーで、ビットコインでの買い物についても税金を課すということで、上記の現物取引を円だ理由の3番で記載した「株やFXと違い、ビットコイン等の仮想通貨(暗号通貨)が決済手段として認められれば、利益確定をせずに決済手段として利用できると考え、それにより税金の支払いを回避できる」という自分の思惑は外れました。

仮想通貨で利益確定した場合の税率は雑所得扱い

さらに同時に発表となったタックスアンサーで、ビットコイン等仮想通貨(暗号通貨)で確定した利益については、雑所得扱いということで、雑所得は総合課税の累進課税でで扱われることになりました。

所得税の最高税率は45%住民税10%と合わせると55%にもなります。

ビットコインの税率

利益を確定させるタイミングも計れる現物長期投資

これら仮想通貨に対する税金の取り扱いについては、仮想通貨(暗号通貨)業界にとっては悪いニュースでしたが、幸い私は元々利益を確定させない現物長期投資を選んでいたので、影響は最小限となりました。

雑所得扱いで所得税及び住民税を合わせた税率が最高55%と言っても、なんでもかんでも55%取る訳ではなく、所得金額に応じて税率が上がっていきます。

ですので、現物長期投資を選んでいた場合、含み益を一気に利益確定するのではなく、年間少額ずつ利益確定していけば、それ程影響はありません。

例えば、FXの所得が年間300万円あり、それでは足りないためビットコインを売却し、年間300万円の利益を得た場合、単純に所得金額は年間600万円となりますから、上記の表に照らして見ると330万円~695万円の範囲となり、税率は20%となります。これはFXや株等の一律20%と同じ税率なので、このくらいの所得金額ならば雑所得扱いでも税率は同じです。

さらに言えば、ビットコインの売却益を入れて年間の合計所得が330万円以下であれば、所得税の課税額は10%となるので、FXの一律20%よりお得です。

要は雑所得=総合課税、最高税率と言えども、利益の金額が小さければFXより税率が低い場合もあるということです。

税制の状況に応じて選択できる現物長期投資が最強

現物長期投資なら、税制が変わるまで待つこともできる

FXが総合課税から申告分離課税になったように、仮想通貨(暗号通貨)も5年から10年という長期でみれば、株やFXのように税率が20%に変更になるということも期待できます。

さらにビットコインは世界共通通貨なので、税制についても世界で足並みを揃えるような動きがあります。

以前日本ではビットコインの購入に消費税がかかっていましたが、世界でビットコインの購入に消費税がかかっていないことを理由に2017年7月1日から日本でもビットコインに消費税がかからなくなりました。

このように、世界のビットコインに対する税制が日本の税制にも影響を与え、ビットコインを使った買い物の支払いには、将来的に税金がかからなくなるかもしれないということも期待できます。

現物長期投資、含み益で備えるメリットまとめ

このように現物長期投資では、含み益という状況で利益を確定させないため、

現物長期投資なら
  1. 利益確定させるまで徴税を回避できる
  2. 税制が変わるまで含み益で待つことができる
  3. 税制に応じて少額だけ利益を確定するという選択も取れる

 

等、税制や状況の変化に合わせてある程度、選択肢を持つことができるので、私は仮想通貨(暗号通貨)への投資は現物長期投資が最強だと考えています。

これが、私が仮想通貨(暗号通貨)への投資で現物長期投資を選んだ理由です。

 

尚、仮想通貨(暗号通貨)の短期売買のデメリットについては、こちらに記載しておきますので、興味がある方はご覧下さい。

仮想通貨の短期売買のデメリット

 

ここまでが、私がFXと仮想通貨を活用して億万長者になった方法です。

さらに、今後どのような方法でさらなる利益を得ようとしているのかを今後取るべき戦略を紹介したいと思います。

 

今後取るべき戦略へ進む

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